保険に加入したら、長期間のお金を支払い続けることが必要になります。しかし、それ以前に保険は、商品によって内容が非常に細かいため、どのような保険に入るべきか迷ってしまう人が多いようです。改めて、保険の仕組みと「自分にはどのような形でどんな保険が必要なのか」を考えてみましょう。
自分が思うように動き、働き、家族を守ること。人には、そういった生きていく上で必要なことができなくなってしまうときがあります。死亡や病気、ケガ、介護など、予期せぬ事態に遭遇したときです。
生命保険に加入しておくことで、予期せぬ事態に遭遇したときにまとまったお金を受け取ることができ、自分や家族を経済的に助けることにつながります。
予期せぬ事態に遭遇したとき、自分や家族の場合はどれほどのお金が必要になるのか。保険を決めるにあたっては、そのようなシミュレーションをすることも非常に大切なことです。
生命保険は、「相互扶助」の考えに基づいた仕組みで成り立っています。大勢がお金を出し合って、その中で困った状況に陥った人がいればその人のためにお金が使われます。ひとりが自分のためだけにお金を貯めても金額に限界がありますが、多くの人々がお金を出し合っているからこそ、個人ではカバーできない大きな保障が実現します。
万が一のトラブルが起きた際、日本では国の社会保障制度によって一定の保障を受けることができます。しかし、それらは必要最低限のものであり、個人や家族による個別の事情を反映できるものではありません。また、「国の保障だけでは足りない」ということも少なくありません。そんな不足を補いたいと考える人に、生命保険が向いています。
もし生命保険に入っていない状況で万が一のことがあった場合、どのような保障を受けられるのでしょうか。誰もが受けられる保障を把握することで、家族に不足する保障はないか想定していくことができます。
家族の生計を維持している人が亡くなったとき、遺された家族には「遺族年金」が支払われます。亡くなった人がどのような働き方をしていたかによって年金の種類は異なり、自営業の方などは国民年金から「遺族基礎年金」を、厚生年金加入のサラリーマンの方は「遺族基礎年金」＋「遺族厚生年金」を受け取ることができます。
※遺族基礎年金は18歳以下の子どもがいる場合のみ該当
住宅ローンを組んだ場合に付加される保険です。住宅ローンを組んだ人（契約者）に万が一のことがあった場合、その後の住宅ローンの支払いが免除されます。遺された家族が住まいを失うことのないように配慮されたものです。最近では、がんや生活習慣病などの深刻な病気によって契約者が働けなくなった場合にも、保障が適用される保険が増えています。
会社に勤めている場合は、会社の福利厚生によって保障を受けられる場合があります。退職金制度がある会社では「死亡退職金」が遺族に支払われる可能性もあり、確認が必要です。ただし、必ずしも死亡の時点まで同じ会社に勤め続けるとは限らないため、柔軟に考える必要があります。
人によって必要な保障は異なりますが、ひとりの人生であっても、そのときどんなライフステージに立っているかによっても必要な保障は異なります。家族が増えれば守るべき人も増え、独身でいたときの保障では足りなくなる場合もあります。
死亡保障は、加入者（被保険者）が亡くなった際、遺された家族の経済的な負担を軽減するための保険です。結婚や出産で家族が増える際に加入を考えておきましょう。配偶者が働いているかどうかや、子どもの人数などは、保障される金額を決める上で重要なポイントとなります。
子どもが独立して高額な死亡保障が必要なくなったら、今度は自分が残りの人生を生きていくのに必要な保障は何かを考える必要が出てきます。さまざまな病気や事故に対応するには医療費などの多くのお金が必要ですし、要介護となった場合の必要資金や生活費などの備えのことを考えましょう。
もし自身に万が一のことがなく生活できたとしても、順調に子どもの将来のための資金を貯蓄できるとは限りません。子どもの夢をかなえるために将来まとまったお金が必要になる可能性を考え、妊娠したらできるだけ早い時期に学資保険を検討するとよいでしょう。
自分にとって「どんな保険が必要か」を考えることは、とても難しいことです。しかし、今の自分だけでなく、将来の自分や将来増える家族のことも含めて考えなければいけません。予測できない部分は多いでしょう。しかし、考えた分だけ将来の予期せぬ事態に適切に対応できる可能性も高くなりますので、しっかり心構えをし、保険の加入や見直しを検討しましょう。
（2016年4月作成）
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