病気やケガで働けなくなったときの 給与サポート保険 病気やケガで働けなくなった場合に月々の給与をサポートする保険

病気やケガで働けなくなった場合の、「収入の減少」に備えたい方におすすめ!

アフラックはがん保険・医療保険契約件数No.1 平成28年版「インシュアランス生命保険統計号」

詳しいパンフレットはこちら 資料請求(無料)
特長1

病気・ケガで働けない場合を保障

  • 精神障害や妊娠・出産などを原因とする場合を除きます
  • 就労困難状態に該当している場合
特長2

入院中だけでなく所定の在宅療養で働けない場合も保障

  • 就労困難状態に該当している場合
?「就労困難状態」とは

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特長3
就労困難状態が60日継続した場合、

最初の6回分は生存していれば
給付金をお受け取りいただけます

7回目以降は就労困難状態が継続していることを条件として、最長で60歳(60歳満期の場合※)まで給付金をお受け取りいただけます。
※保険期間が65歳満期のプランもございます。

1回目~6回目の場合

生存していれば6回分は毎月給付金をお受け取り

7回目以降の場合

就労困難状態が続いている限り毎月給付金をお受け取り

特長4
病気やケガをしたときの不安や悩みを幅広くサポートします

ダックのカウンセリングサービス

電話でのご相談

無料メンタルヘルス電話相談サービス

こころの悩みや不安に対するご相談に「臨床心理士」の資格を持つカウンセラーがお電話でお応えします。

面談でのご相談

年間
5回まで
無料
メンタルヘルス面談サービス

カウンセリングルーム(全国160カ所*)にて「臨床心理士」の資格を持つカウンセラーによる面談をご利用いただけます。

  • 2016年3月25日現在

障害年金に関するご相談

無料社会保険労務士紹介サービス

障害年金の申請などを対面にてご相談されたい方に、「社会保険労務士」をご紹介します。

ダックのカウンセリングサービスには、上記以外にもさまざまなサービスがございます。詳しくはこちらをご確認くださいPC

  • これらのサービスは(株)法研、(株)ウェルネス医療情報センターが提供するサービスであり、アフラックの保険契約による保障内容ではありません。
  • 「社会保険労務士」との相談・申請代行などにかかる費用はご利用者様の自己負担となります。

保障イメージ・保険料例

被用者保険にご加入の方(会社員など)
  • 被用者保険とは、主に会社員などを対象とした全国健康保険協会管掌健康保険(協会けんぽ)、組合管掌健康保険(健康保険組合)、各種共済組合、船員保険を指します。

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もしも働けなくなったとき、公的保障だけでは収入の減少をカバーできない場合があります。

病気・ケガによる収入減少イメージ

病気・ケガによる収入減少イメージ

  • (*1)傷病手当金の支給期間は、一般的には最長1年6カ月ですが、健康保険によって1年6カ月を超える場合もあります。
  • (*2)障害等級の認定を受けた場合に支給されます。
  • 上記事例は働けなくなったときのイメージです。公的保障については制度の概要を示しています。

病気やケガで働けなくなったときの 給与サポート保険なら

病気やケガで働けなくなったときの「収入の減少分」に備えることができます

保障イメージ

  • 保険期間・保険料払込期間:60歳満期
  • 短期回復支援給付金月額:10万円
  • 長期療養支援給付金月額:20万円の場合

保障イメージ

公的保障をふまえ、保障額をそれぞれ設定できます

  • 公的保障については制度の概要を示しています。当社による保障ではありません。
  • 給付金のお受け取り条件については、こちらをご確認ください。

保険料例

30歳男性 30歳女性
合計
月払保険料

1+2

4,740円 4,710円
1

短期
回復支援給付金

1,280円 1,370円
2

長期
療養支援給付金

3,460円 3,340円

<病気やケガで働けなくなったときの 給与サポート保険>

  • 短期回復支援給付金月額:10万円
  • 長期療養支援給付金月額:20万円
  • 保険期間・保険料払込期間:60歳満期
  • 個別取扱 月払保険料

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保険料シミュレーション
国民健康保険にご加入の方(自営業など)

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もしも働けなくなったとき、収入が減少してしまいます。

病気・ケガによる収入減少イメージ

病気・ケガによる収入減少イメージ

  • (*1)公的保障として健康保険には傷病手当金がありますが、一般的に国民健康保険には傷病手当金の支給はありません。ただし、一部の国民健康保険組合で支給される場合もあります。また、1年6カ月経過する前に障害年金を支給される場合もあります。
  • (*2)障害等級の認定を受けた場合に支給されます。
  • 上記事例は働けなくなったときのイメージです。公的保障については制度の概要を示しています。

病気やケガで働けなくなったときの 給与サポート保険なら

病気やケガで働けなくなったときの「収入の減少」に備えることができます

保障イメージ

  • 保険期間・保険料払込期間:60歳満期
  • 短期回復支援給付金月額:15万円
  • 長期療養支援給付金月額:15万円の場合

保障イメージ

  • 公的保障については制度の概要を示しています。当社による保障ではありません。
  • 給付金のお受け取り条件については、こちらをご確認ください。

保険料例

30歳男性 30歳女性
合計
月払保険料

1+2

4,515円 4,560円
1

短期
回復支援給付金

1,920円 2,055円
2

長期
療養支援給付金

2,595円 2,505円

<病気やケガで働けなくなったときの 給与サポート保険>

  • 短期回復支援給付金月額:15万円
  • 長期療養支援給付金月額:15万円
  • 保険期間・保険料払込期間:60歳満期
  • 個別取扱 月払保険料

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保険料シミュレーション
給付金お受け取り例
事例1がんの場合

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男性49歳(発症時) Aさんの場合

Aさんは、人間ドックで指摘があり、肺がんと診断されました。14日間入院し、左肺上半分を切除する手術を受けました。

一旦、退院しましたが、医師からの指示もあり、入院による1カ月間の抗がん剤治療を開始しました。その後、2カ月間は自宅で在宅療養をしながら、通院による抗がん剤治療を受けました。治療中は、吐き気や倦怠感、骨髄の働きが低下する骨髄抑制などの副作用に悩まされ、外出できない状況が続きました。

3カ月間の治療後、体調も回復し、仕事にも復帰しています。

〈お受け取り例〉

  • 保険期間・保険料払込期間:60歳満期

短期回復支援給付金月額10万円

長期療養支援給付金月額20万円の場合

お受け取り額80万円

  • 1回目の給付金は、就労困難状態が60日継続した場合にお受け取りいただけます。
    2回目から6回目の給付金は、就労困難状態の継続の有無にかかわらず、生存していればお受け取りいただけます。
  • 短期回復支援給付金のお受け取りがあっても、長期療養支援給付金のお受け取りがなく、保険期間満了日時点で生存していれば長期給付無事故支払金をお受け取りいただけます。
  • 上記のお受け取り例は当社所定の就労困難状態に該当していることを前提としています。なお、給付金の日割計算は考慮していません。
  • 個人の方のエピソードをもとに構成しており、治療などの条件はすべての方にあてはまるわけではありません。お支払いの対象となる就労困難状態については、こちらをご確認ください。
事例2脳卒中の場合

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男性43歳(発症時) Bさんの場合

Bさんは、突然、くも膜下出血で倒れ、救急搬送されました。
一命は取り留めたものの、6カ月間入院することになりました。記憶にも障害が残り、障害等級2級の認定を受けました。
退院後は、医師のすすめもあり、訪問看護サービスを利用しながら自宅で在宅療養をしています。長年、勤務した会社も退職し、障害年金で生活をしています。

〈お受け取り例〉

  • 保険期間・保険料払込期間:60歳満期

短期回復支援給付金月額10万円

長期療養支援給付金月額20万円の場合

お受け取り額 3,890万円

  • 1回目の給付金は、就労困難状態が60日継続した場合にお受け取りいただけます。
    2回目から6回目の給付金は、就労困難状態の継続の有無にかかわらず、生存していればお受け取りいただけます。それ以後の期間は、就労困難状態が継続している限り、最長で保険期間満了まで給付金をお受け取りいただけます。
  • 上記のお受け取り例は当社所定の就労困難状態に該当していることを前提としています。なお、給付金の日割計算は考慮していません。
  • 個人の方のエピソードをもとに構成しており、治療などの条件はすべての方にあてはまるわけではありません。お支払いの対象となる就労困難状態については、こちらをご確認ください。

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  • このページでは記載の保険(プラン)の概要を説明しております。商品およびサービスの詳細については、ご検討の際に資料をご請求いただき「契約概要」などをご確認ください。
  • お仕事の内容・年収額や健康状態などによってはお申し込みをお引き受けできない場合があります。
  • このページの保険料・保障内容などは、2016年7月19日現在のものです。
  • 公的保障制度の内容は2016年4月現在のものです。

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