あなたにぴったりの保険を選ぶために、まずはじめに知っておきたい保険の基本。
保険の検討に役立つ情報やお悩みを解決するヒントなどを集めています。
STEP1では「保険とは何か」を解説してきました。
次のSTEP2では、どんなときにどんな保障が必要か、「保険のタイプ」についてご案内していきます。
若いうちはまだまだ先のことと思いがちな老後。将来の老後のためにどんな費用を準備しておけばよいのでしょうか。ひと口に老後の費用といっても、「生活費」「介護費」「医療費」の3つが主な費用としてあげられます。老後に入ってくるお金は、国からの公的年金と会社からの退職金、企業年金。これらで不足する分を預貯金や生命保険で補うことになります。
例えば、夫婦2人で老後に必要と考える「ゆとりある老後の生活費」は、平均37.9万円/月（＊）
公益財団法人生命保険文化センターの調べでは、夫婦2人でゆとりを持って老後を送るための生活費は、平均で月額37.9万円（年額454.8万円）（＊1）必要と考えられています。
それに対し、高齢者世帯1世帯あたりの平均所得金額は、月28万円（＊2）。つまり、毎月9.9万円足りないことになります。これを年額にすると1年で118.8万円、20年間でなんと2,376万円不足することになります。だからこそ、個人年金保険や貯蓄による自助努力が必要なのです。
75歳以上では4.5人に1人、90歳以上では1.7人に1人の割合で介護が必要となります。
人生100年時代のいま、介護は決して他人事ではありません。
厚生労働省「令和元年 人口動態統計」、「平成30年度 介護保険事業状況報告（年報）」をもとにアフラック作成
公的介護保険制度で要介護認定された方の約9割が75歳以上です。
高齢のご夫婦だけでなく、高齢の子が親を介護するなど、いわゆる「老老介護」も心配です。
厚生労働省「平成30年度 介護保険事業状況報告（年報）の年齢階級別要介護認定者の割合」をもとにアフラック作成
公的介護保険では、介護サービス料金の1割（一定以上所得者の場合は2割または3割）を自己負担すれば利用できます。ただし、公的介護保険の対象にならない費用があるほか、40歳未満の人や、一定の病気以外の原因で介護が必要になった40歳～64歳の人は、公的介護保険から給付されません。
公的介護保険をもとに、自分が負担しなければならない出費を考えて、足りない分を保険でカバーする準備をしましょう。
年齢を重ねるほど、「病気・ケガ」による入院の可能性は高まります。現在加入している医療保険がいつまで保障が続くのかを確認し、不足する期間があれば早めに見直しをするとよいでしょう。
年齢、収入に応じた医療費の自己負担額については、以下の表を参照してください。
医療費の一部負担（自己負担）の割合について
| 年齢 | 一般所得者等 | 一定以上所得者 | 現役並み所得者 |
|---|---|---|---|
| 75歳以上 | 1割負担 | 2割負担 | 3割負担 |
| 70歳～74歳 | 2割負担 | ||
| 6歳～69歳 （義務教育就学後） |
3割負担 | ||
| 義務教育就学前 （6歳に達する日以降の最初の3月31日まで） |
2割負担 | ||
全額自己負担
0120-442-321
