高齢化が進み、自分の両親や祖父母などを見ていると、将来の医療費に関して不安がよぎることがあるのではないでしょうか。特に「長期入院」を考えたときに、今から備えをしておきたいと思うこともあるでしょう。
しかし、身近に長期入院した人がいなければ、あまりイメージが湧かないかもしれません。長期入院をどのくらいの割合の人がしているものなのか。医療保険で長期入院について考えるときの参考にしてみてください。
平成26年に厚生労働省が発表した「患者調査の概況」から、主な病気の平均在院日数をみていきましょう。
| 病名 | 平均在院日数（総数） | 35～64歳 | 65歳以上 |
|---|---|---|---|
| ウイルス肝炎 | 16.3日 | 12.5日 | 21.4日 |
| 悪性新生物 | 19.9日 | 15.4日 | 21.7日 |
| 糖尿病 | 35.5日 | 20.0日 | 47.4日 |
| 高脂血症 | 29.4日 | 7.4日 | 62.3日 |
| 血管性及び詳細不明の認知症 | 376.5日 | 267.5日 | 380.7日 |
| 統合失調症など | 546.1日 | 334.1日 | 1295.8日 |
| アルツハイマー病 | 266.3日 | 217.8日 | 267.4日 |
| 高血圧性疾患 | 60.5日 | 13.8日 | 68.4日 |
| 心疾患（高血圧性のものを除く） | 20.3日 | 9.0日 | 23.7日 |
| 脳血管疾患 | 89.5日 | 46.9日 | 100.7日 |
| 肺炎 | 29.7日 | 16.2日 | 36.0日 |
| 慢性腎不全 | 62.9日 | 35.0日 | 72.0日 |
| 骨折 | 37.9日 | 21.9日 | 47.7日 |
ほぼすべての病気で、65歳以上になると若い時よりも在院日数が増えています。また、全体として統合失調症やアルツハイマー病など精神・神経系の疾患は在院日数が非常に多いことがわかります。
入院する日数だけで見た場合、長期の目安といわれる60日以上入院する人の割合はどのくらいなのでしょうか。
生命保険文化センターが行った「平成25年生活保障に関する調査」によると、61日以上入院した人は全体の4.4％と最も低い割合です。
最も多かったのは8～14日で28.6％、次いで15～30日で23.4％でした。つまり、約半数が1週間から1カ月で退院しているのが現状です。
60日以上の長期入院は、少数派ではあるものの、いつどのような病気を患い、入院が必要になるかはわかりません。60日にとどまらず、120日、200日を超える疾患もあることは前述の「平均在院日数」からも知ることができます。
入院日数が増すにつれて不安になるのが入院費用です。医療保険では、契約内容によって「入院給付金」を受け取ることができる場合があります。
この入院給付金は、一般的に1回の入退院に対して限度日数が定められています。限度日数は、一般的には60日、120日などがあり、それぞれ60日型、120日型などと呼ばれています。保険会社によってはもっと長い日数のものも用意されています。
医療保険を選ぶとき、60日以上の長期入院に備えるかどうか悩むことがあるかもしれません。一般的に、1入院あたり60日や120日までを限度日数と定めている場合が多くなっています。限度日数が長くなれば、その分保険料も高くなるため、60日以上や120日以上の長期入院への備えをすべきかどうかは、病気別の平均在院日数や、悪性新生物（がん）・急性心筋梗塞・脳卒中などの日本で死亡原因として特に多い疾病リスクも考慮して検討しましょう。
（2016年7月作成）
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