パターン別 終身保険の月額保険料や保障金額例

終身保険の特徴・メリットと活用方法

終身保険は一生涯に渡って万が一のことがあったときの保障が受けられる保険です。一般的に貯蓄型とも呼ばれており、将来必要になるお金の備えとして活用する方法もあります。
終身保険には戻り率（払戻率）が設定されており、払った保険料に対してどのくらい解約払戻金として受け取ることができるかという設定があるのが一般的です。
多くの人が、終身保険を万が一のときの保障としてだけではなく、資金の備えとしての用途で活用しています。

例えば、解約払戻金を将来の老後資金にする、学資保険の代わりにするなどの活用方法があります。

それぞれの活用方法をパターン別に月額保険料と保障金額の具体例をみていきましょう。

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1.将来の老後資金として備える場合

終身保険の解約払戻金を老後資金として備える方法もあります。生命保険文化センターが行った「生活保障に関する調査／令和元年度」によると、夫婦2人の老後の最低日常生活費は月額平均22万円となっています。最も多かったのは「20～25万円未満」で29.4％です。また、ゆとりを持たせるために必要だと考えられている額は平均36.1万円となっています。

例えば月に30万円を準備する場合は1年で360万円必要になります。60歳～85歳になるまでの25年間でトータル9,000万円です。

老後費用としては退職金や年金、預貯金の有無も関係してきます。厚生労働省による「令和2年版 厚生労働白書」によると、令和2年度の標準的な年金受給世帯夫婦の年金額は月額約22万円となっています。仮に25年間分備えるとすると、「22万円×12ヶ月×25年＝6,600万円」となります。

85歳まで想定した場合、老後に備えておきたい金額としては9,000万円－6,600万円＝2,400万円となります。これを終身保険で準備しておくと安心ですが、月々の保険料の額が跳ね上がってしまう点に注意が必要です。また、保障金額の限度を超えてしまう場合があるため、保険会社に相談しましょう。

2.学資保険の代わりとして活用する場合

保険には、学資保険という子どもの進学に合わせて保険金を受け取ることのできる保険がありますが、終身保険の解約払戻金を活用することで、学資保険のように子どもの学費を備えることができます。

大学の学費は国立・公立や私立、学科によっても異なりますが、文部科学省の「私立大学等の令和元年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」によると、私立の場合、初年度は入学料を含めて約134万円、その後年間約109万円ほどかかる計算となります。4年間で約461万円になるので、このあたりが検討の相場となるでしょう。

自分や家族にとって必要な保障額を想定し、どの保険が適しているか検討してみましょう。

まとめ

終身保険には、さまざまな活用方法があります。死亡保険金を備えるのか、それとも解約払戻金を想定して備えるのか、人それぞれです。
ライフステージによって変わってきますので、まずは終身保険活用の選択肢を知った上で、自分に合った保険を見つけましょう。

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死亡保障だけではなく、将来のニーズに合わせて「年金」「介護年金」「医療保障」に変更ができる終身保険です。

（2021年4月更新）