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【徹底解説】生命保険の選び方|種類別の違いやライフスタイル別に選び方を紹介

生命保険にはさまざまな種類があるため、どれを選べばいいかよくわからないという人もいるでしょう。

ここでは、生命保険の選び方がわからず迷っている人に向けて、生命保険の種類やそれぞれの特徴とともに、選び方を解説します。自分にぴったりの生命保険を選ぶためにお役立てください。

まずは生命保険の種類を押さえよう

生命保険の種類は豊富です。ここでは、生命保険の種類について具体的に解説します。

死亡に備える保険

死亡保険とは、被保険者が死亡した場合や高度障害状態になった場合に保険金が支払われる保険です。保険期間や保険金の受取方法によって、定期保険、終身保険などに分けられます。

定期保険は、一定の保険期間が定められています。それに対して終身保険は、保障が一生涯に渡って続く保険です。

病気・ケガに備える保険

病気・ケガに備える保険は、被保険者が所定の病気やケガをした際に給付金などが支払われる保険です。具体的に医療保険では、入院給付金や手術給付金などが支払われます。なかには、入院前後の通院に対して通院給付金が支払われる保険もあります。
また、特定の病気に特化している保険もあり、代表的なものではがん保険があります。

介護に備える保険

公的な介護保険以外にも、民間の保険会社が提供している介護保険があります。

被保険者に介護が必要になったと認定された場合、年金や一時金が支払われる保険です。必要な介護サービスを受けようとすると、公的な介護保険だけでは十分な保障を受けられないケースも珍しくありません。しかし、民間の介護保険に加入していれば、そういったリスクに備えることができます。

貯蓄に利用できる保険

保険料を積み立てていく保険を選べば、将来的にまとまったお金が必要になる場合でも計画的に貯蓄することができます。

たとえば、公的年金で受け取れる金額が少なく、老後の資金を確保したい場合は、個人年金保険でお金を積み立てるのもひとつの方法です。子どもの進学にかかるお金を貯めるために学資保険を選ぶ人もいます。

死亡保障を受けつつ貯蓄したい人には、養老保険があります。養老保険に加入すれば被保険者が死亡したときは死亡保険金、満期を迎えたときは満期保険金が支払われます。

掛け捨て型と貯蓄型の生命保険の違いとは

生命保険には掛け捨て型と貯蓄型があります。ここでは、それぞれのメリット・デメリットを解説します。

掛け捨て型の特徴、メリット・デメリット

掛け捨て型生命保険のメリットは、保険料の安さです。保障は掛け捨て型も貯蓄型も基本的には同じですが、家計に占める保険料の負担を少しでも減らしたい方に向いています。貯蓄型と同じ保険料で比較すると、高額な保険金額の設定ができる場合が多く、手厚い保障を効率的に準備することができます。また、資産形成を目的とした貯蓄や積み立てを他の金融商品などで行っている方は掛け捨て型が向いているでしょう。掛け捨て型はシンプルな設計でわかりやすい商品が多いこともメリットのひとつです。

対するデメリットは、保障範囲に該当する事案が起こらずに保険期間が過ぎると、基本的には戻ってくるお金はありません。そのため、ただお金を消費しているように感じてしまうかもしれませんが、保障を備えているといった理解が必要です。また、契約者貸付制度(解約払戻金の一定範囲内で借り入れできる制度)も利用できない場合が多いです。

貯蓄型の特徴、メリット・デメリット

貯蓄型と呼ばれる生命保険は毎月の保険料が積み立てられていきます。死亡保険の場合、万が一のことがあった場合に死亡保険金を受け取ることができる点は他の死亡保障の生命保険と変わりませんが、解約時や満期時にそれぞれ解約払戻金、満期保険金としてお金が戻ってくるものがあります。

貯蓄型と掛け捨て型を比べてみると、その違いとして大きいのは月々の保険料です。貯蓄型は通常の保障に加えて積み立てていくという性質があるため、掛け捨て型よりも払込保険料が高いのが一般的です。

ライフスタイルによって生命保険の選び方は違う

ライフスタイルによって、実際に必要な保障内容は異なります。生命保険を選ぶ際は、自分と似た状況の人の生命保険の選び方を参考にすることもできます。
ここでは、ライフスタイル別に生命保険の選び方を解説します。

20代独身の新入社員で貯蓄が十分にない場合

社会に出たばかりの20代の独身なら、病気やケガで働けなくなった場合に備える生命保険を優先しましょう。若くても病気やケガのリスクは少なからずあります。貯蓄が十分にないと、働けない間にかかる治療費や生活費などの費用を捻出できなくなる恐れがあります。

万が一のことが起きても、生命保険に加入しておけば安心です。

30~40代既婚で専業主婦(主夫)をしている場合

30~40代で専業主婦(主夫)をしている人も、最低限の保障を受けられる生命保険に加入しておくべきです。

具体的には、医療保険と死亡保険などへの加入が考えられます。専業主婦(主夫)が医療保険に加入していれば、家事をできなくなった際に発生する可能性がある、家事代行サービスやベビーシッターの利用料金を捻出できます。

30~40代で夫婦共に仕事をしている場合

30~40代で共働きをしているなら、最低限の医療保険に加入すれば事足りる可能性があります。特に、どちらかに万が一のことがあっても、もう一方の収入で家計を支えられるならそれほど手厚い保障がなくても対応できます。

ただし、長期療養が必要になることを考えて、さまざまなリスクに備えたいなら、保障が充実している保険を選びましょう。

夫が自営業で妻が専業主婦の子供が1人いる世帯の場合

会社員に比べて自営業の方は、将来受け取れる公的年金の額が相対的に少なくなることが多いです。そのため、夫が亡くなった場合に備えて死亡保険に加入し、手厚い死亡保障を受けられるようにしておく必要があります。

また、妻が専業主婦の場合、夫が亡くなると収入源がなくなるため、特に注意が必要です。遺族年金の金額や貯蓄額も考慮したうえで、どのぐらいの保障額が必要か検討しましょう。

30代でマイホームを購入している場合

住宅ローンを借りてマイホームを購入した人の多くは団体信用生命保険に加入しています。団体信用生命保険は、被保険者が死亡または高度障害状態になった際に残債を肩代わりする保険です。そのため、新しく生命保険に加入する際は住居費についての心配は少ないでしょう。

そのため、生活費や医療費等の出費に備えられる生命保険への加入を検討しましょう。

一人暮らしの高齢者の場合

高齢者は、若い人と比べて、病気やケガをするリスクが高くなります。病気やケガをした場合に備え、貯蓄額も考慮して必要な保障を受けられる保険を選びましょう。

また、高齢になると介護が必要になる可能性も高くなります。一人暮らしで家族のサポートを受けられない場合、介護保険に加入することも検討しましょう。

加入する生命保険を選ぶときのチェックポイント

生命保険に加入する際は、さまざまな事柄を確認する必要があります。ここでは、具体的なチェックポイントを解説します。

先に加入目的を明確にする

生命保険に加入する際は、最初に目的を明確にしておきましょう。目的を明確化することで必要な保険を選択することができます。

生命保険に加入する目的は、人によって異なります。たとえば、医療費や入院費に備えたいという人もいれば、老後の資金を貯めたいという人もいます。自分自身の目的を明らかにしてから、最適な保険を選びましょう。

将来のライフイベントを考慮する

ライフイベントが発生すると、備えるべきリスクや必要な保障の内容も変化します。そのため、ライフイベントを考慮して生命保険を選ぶことも大切です。

主なライフイベントとしては、結婚、出産、マイホーム購入などがあげられます。家族が増えると万が一の際に必要な保障額も大きくなるため、注意が必要です。

万が一の場合に必要な保障を考える

万が一の事態が発生したときに必要な保障額は人それぞれ異なります。たとえば、資産を多く持つ人は、保障がなくとも必要な費用をまかなえる可能性もあります。

考えられるリスクと必要な費用を考慮し、自身にとって必要な保障を受けられるようにしましょう。

安心できる保障内容を選択する

自身にとって必要な保障を考えたら、それに合った生命保険を探しましょう。主契約の保障内容だけでなく、特約の保障内容についても確認する必要があります。

保険商品によって支払保険料や保障額は異なるため、よく比較したうえで選ぶことが大切です。状況にあわせて、必要な保障をしっかり得られる生命保険を選びましょう。

保険金の受取時の注意

生命保険の死亡保険金を受け取るときは、税金がかかるケースがあります。契約内容によって、税金の種類や税率は異なるため注意が必要です。ここでは、保険を受け取る際の税金に関する注意点を解説します。

契約者と被保険者が同一の場合「相続税」

保険の契約者(保険料負担者)と被保険者が同一であり、遺された家族が保険金を受け取る場合は相続税の課税対象となります。たとえば、夫が保険の契約者かつ被保険者で、妻が保険金を受け取るケースなどが該当します。

契約者と受取人が同一の場合「所得税」

保険の契約者(保険料負担者)と保険金の受取人が同一である場合は、受け取る保険金は所得税の課税対象となります。たとえば、妻の死亡に備えて夫が保険の契約をし、保険金の受取人も夫であるケースなどが該当します。

契約者、被保険者、受取人がそれぞれ異なる場合「贈与税」

保険の契約者(保険料負担者)、被保険者、保険金の受取人がすべて異なる場合は、受け取る保険金は贈与税の課税対象となります。たとえば夫が、被保険者である妻の保険を契約し、保険金の受取人が子どもであるケースなどが該当します。

注意:税金が発生しない場合もある

生命保険から受け取る保険金のすべてが課税対象となるわけではありません。

たとえば、疾病や不慮の事故などが発生した際に支払われる給付金は、非課税です。手術給付金、入院給付金などには税金がかからないため、受け取った金額を必要なことのために全額使用することができます。

まとめ

生命保険にはさまざまな種類があり、それぞれ保障内容は異なっています。自身に合った保険を選ぶには、目的を明らかにしたうえでそれに対応している保険を選ぶことが大切です。

(2022年4月作成)

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