30代になるとライフステージの変化が起こるケースもあり、生命保険の加入を検討する人も多いでしょう。しかし、保険を検討する際に保険料はいくらくらいが適切なのか悩んでしまう人も少なくありません。ここでは、30代の平均保険料月額や必要な保障内容などについて解説します。
生命保険文化センターの「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、30代の年間払込保険料(全生保)の平均は以下のとおりです。
生命保険文化センターの「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、全生保の世帯年収別の平均年間払込保険料は以下のとおりです。
収入 | 平均年間払込保険料 | 平均月額払込保険料 |
---|---|---|
200万円未満 | 210,000円 | 17,500円 |
200~300万円未満 | 300,000円 | 25,000円 |
300~400万円未満 | 279,000円 | 23,250円 |
400~500万円未満 | 369,000円 | 30,750円 |
500~600万円未満 | 346,000円 | 28,833円 |
600~700万円未満 | 380,000円 | 31,667円 |
700~1,000万円未満 | 429,000円 | 35,750円 |
1,000万円以上 | 610,000円 | 50,833円 |
生命保険文化センターの「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、年間払込保険料の世帯年収に占める割合は以下の通りです。
<図表1>世帯年間払込保険料対世帯年収比率(世帯主年齢別)
これを平均値と考えると、生命保険に支払う保険料は、30代では年収の5%前後がひとつの目安となります。
ただし、生命保険は保険料も重要ですがあくまでも保障内容がメインです。払込保険料で保険を選ぶのではなく、必要な保障を受けられる保険の中で予算内のものを選ぶことが大切です。
生命保険文化センターの「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、30代の全生保の生命保険加入率(令和元年)は以下のとおりです。
20代の全生保の生命保険加入率は男性が59.5%、女性が62.4%と、30代よりも加入率が低く生命保険への意識が、まだあまり高くないと推測されます。対して40代になると男女ともに保険加入率は90%を超えるという結果が出ています。
このことから、男女ともに30~40代にかけて保険の必要性を感じる人が増加し、生命保険加入率が増える傾向にあることがわかるでしょう。
30代の生命保険の選び方は、ライフスタイルによって異なります。自身の状況に合わせて必要な保障内容を検討しましょう。
結婚していてパートナーや子どもがいる世帯主の場合には、当人に万が一のことがあった後のことを考えましょう。
30代で子どもがいる場合、人によっても異なりますが、未就学児であるケースが多いでしょう。小さな子どもがいる場合、親に万が一のことがあった場合、生活に困窮してしまいます。遺された家族の苦労を軽減し、今後の生活を支えていくために、十分な死亡保障が必要です。特に、子どもの将来を考えるのなら、生活資金だけではなく教育資金まで残るような保険に加入することが大切です。
文部科学省の「子どもの学習費調査(平成30年度)」によると、子どもの学習費総額は幼稚園~高校まですべて公立の場合は約540万円かかるとされています。一方、すべて私立の場合は約1,800万円かかるとされています。教育方針などをよく話し合って必要な教育資金の目安を把握しましょう。大学や専門学校へ進学すると、さらに学習資金は必要になります。
また、病気やケガが原因で高額な治療費がかかる場合や長期間の入院が必要となる場合も家族に大きな影響があるため、医療保険やがん保険、就労所得保障保険なども検討することがおすすめです。
子どものいる被扶養者、子どものいない共働き夫婦などの場合には、死亡保障よりも医療保障やがん保障を検討しましょう。30代になると20代の時と比べて、病気やケガへのリスクが高まっていきます。特に女性の場合、乳がんや子宮頸がんといった女性特有のがんのリスクも高まっていくため、早めに備えておくことが必要です。
ただし、死亡保障が不要なわけではありません。万が一の際の葬儀費用や家族に残すためのお金など、最低限の保障を備えておきましょう。
独身の場合、被保険者が亡くなった後に生活を支えるべき家族はいないため、死亡保障を手厚くする必要はないでしょう。葬儀費用や遺品整理などの死後整理資金をカバーできる程度で構いません。
独身の場合、病気やケガの治療費や仕事ができなくなってしまうリスクに備えるために、医療保障や就労所得保障を検討しましょう。また、将来的なことを考えて、保障と貯蓄が行える貯蓄型の保険を選ぶのも1つの方法です。
30代になるとライフスタイルも変化し、生命保険への加入を検討する人も多くいます。生命保険にかけられる金額や自分に必要な保障内容などを明確にし、保険を選ぶとよいでしょう。
(2022年1月作成)
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