あなたにぴったりの保険を選ぶために、まずはじめに知っておきたい保険の基本。
保険の検討に役立つ情報やお悩みを解決するヒントなどを集めています。
STEP1では「保険とは何か」を解説してきました。
次のSTEP2では、どんなときにどんな保障が必要か、「保険のタイプ」についてご案内していきます。
若いうちはまだまだ先のことと思いがちな老後。将来の老後のためにどんな費用を準備しておけばよいのでしょうか。ひと口に老後の費用といっても、「生活費」「介護費」「医療費」の3つが主な費用としてあげられます。老後に入ってくるお金は、国からの公的年金と会社からの退職金、企業年金。これらで不足する分を預貯金や生命保険で補うことになります。
例えば、夫婦2人で老後に必要と考える「ゆとりある老後の生活費」は、平均37.9万円／月（＊）
公益財団法人生命保険文化センターの調べでは、夫婦2人でゆとりを持って老後を送るための生活費は、平均で月額37.9万円（年額454.8万円）＊1必要と考えられています。
それに対し、高齢者世帯1世帯あたりの平均所得金額は、月26.5万円＊2。つまり、毎月11.4万円足りないことになります。これを年額にすると1年で136.8万円、20年間でなんと2,736万円不足することになります。だからこそ、個人年金保険や貯蓄による自助努力が必要なのです。
また、老後生活に対してさまざまな「不安」を感じている人が多くいます。
特に、老後生活において「公的年金だけでは不十分」と感じている人は8割以上おり、お金に対する不安を抱えている人は多いことがわかっています。
（公財）生命保険文化センター 「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」をもとにアフラック作成
75歳以上では6.2人に1人、90歳以上では2.2人に1人の割合で要介護2以上となっています。
人生100年時代の今、介護は決して他人事ではありません。
厚生労働省 「令和4年 人口動態統計」、 「令和3年度 介護保険事業状況報告（年報）」をもとにアフラック作成
認知症が原因で介護が必要になるとイメージする方が多いかもしれませんが、脳血管疾患も同じくらいの割合で介護の原因となっています。 さらに、骨折・転倒といったケガで介護が必要になるなど、原因はさまざまです。
厚生労働省「2022（令和4）年 国民生活基礎調査」をもとにアフラック作成
公的介護保険制度で要介護認定された方の約9割が75歳以上です。
高齢のご夫婦だけでなく、高齢の子が親を介護するなど、いわゆる「老老介護」も心配です。
厚生労働省「平成30年度 介護保険事業状況報告（年報）の年齢階級別要介護認定者の割合」をもとにアフラック作成
平均期間は5年1カ月ですが、年齢や要介護度など、個人の状態により介護にかかる期間はさまざまで、 10年以上と長期にわたることもあります。
（公財）生命保険文化センター 「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとにアフラック作成
介護をする方の半数近くを同居の家族が占めており、ご本人だけでなく家族の身体的・精神的負担、経済的な負担も心配です。
厚生労働省「2022（令和4）年 国民生活基礎調査」をもとにアフラック作成
公的介護保険制度は、所定の年齢から介護サービスを受けることができる制度です。
介護状態となった原因を問わず公的介護保険のサー ビスを受けられるのは65歳からです。なお、40歳～64歳の場合は、対象となる病気が限定されます。
| 居宅サービス | 地域密着型サービス | 施設サービス |
|---|---|---|
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要介護度によって自己負担額がどのくらい変わるのでしょうか？
在宅介護の場合、要介護1では約10万円／年、要介護5では約30万円／年かかります。公的介護サービス利用時の平均自己負担額は、要介護度が上がるにつれて高くなります。
厚生労働省「介護給付費等実態統計 令和2年度 10月審査分」をもとにアフラック作成（月額費用は年額費用を12カ月で割って四捨五入。在宅介護については「居宅サービス」「地域密着型サービス」のうち、支給限度額の対象となるもののみ算定）施設介護の費用に居住費、食費、日常生活費などは含まれません。
介護状態になった場合、介護の平均期間（5年1か月）でかかる費用は約581万円となっています。月々の費用はもちろん、初期費用として住宅改造や介護用ベッドの購入など一時的にかかる費用もあるため、まとまったお金があると安心です。
（公財）生命保険文化センター「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとにアフラック作成
年齢を重ねるほど、「病気・ケガ」による入院の可能性は高まります。現在加入している医療保険がいつまで保障が続くのかを確認し、不足する期間があれば早めに見直しをするとよいでしょう。
年齢、収入に応じた医療費の自己負担額については、以下の表を参照してください。
医療費の一部負担（自己負担）の割合について
| 年齢 | 一般所得者等 | 一定以上所得者 | 現役並み所得者 |
|---|---|---|---|
| 75歳以上 | 1割負担 | 2割負担 | 3割負担 |
| 70歳～74歳 | 2割負担 | ||
| 6歳～69歳 （義務教育就学後） |
3割負担 | ||
| 義務教育就学前 （6歳に達する日以降の最初の3月31日まで） |
2割負担 | ||
全額自己負担
0120-442-321
