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あなたにぴったりの保険を選ぶために、まずはじめに知っておきたい保険の基本。
保険の検討に役立つ情報やお悩みを解決するヒントなどを集めています。
STEP1では「保険とは何か」を解説してきました。
次のSTEP2では、どんなときにどんな保障が必要か、「保険のタイプ」についてご案内していきます。
若いうちはまだまだ先のことと思いがちな老後。将来の老後のためにどんな費用を準備しておけばよいのでしょうか。ひと口に老後の費用といっても、「生活費」「介護費」「医療費」の3つが主な費用としてあげられます。老後に入ってくるお金は、国からの公的年金と会社からの退職金、企業年金。これらで不足する分を預貯金や生命保険で補うことになります。
例えば、夫婦2人で老後に必要と考える「ゆとりある老後の生活費」は、平均36.1万円／月（※）
公益財団法人生命保険文化センターの調べでは、夫婦2人でゆとりを持って老後を送るための生活費は、平均で月額36.1万円（年額433.2万円）（※1）必要と考えられています。
それに対し、高齢者世帯1世帯あたりの平均所得金額は、月28万円（※2）。つまり、毎月8.1万円足りないことになります。これを年額にすると1年で97.2万円、20年間でなんと1,944万円不足することになります。だからこそ、個人年金保険や貯蓄による自助努力が必要なのです。
公的年金とは、国が加入を義務づけている年金制度のことです。
老齢、障害、または死亡によって国民生活の安定が損なわれることを防止する目的で運営されています。なかでも老齢年金は老後の所得保障の柱として、老後の生活を支える役割を担っています。
公的年金制度は大きく分けて、国民年金・厚生年金・共済年金の3種類になり、基本的に職業により加入する制度が異なります。
会社員の方たちは厚生年金、公務員の方たちは共済組合（年金）に加入していますが、毎月給与から天引される保険料の一部は、自動的に国民年金へ拠出されています。
ですので厚生年金・共済組合加入者は、手続きをしなくても国民年金に自動的に加入していることになります。
平成12年4月の介護保険制度の開始から17年間で要介護（要支援）認定者数は385万人も増加しています（※1）。今後の高齢化社会では、さらに介護を必要とする人が増えていくことが予想されます。
公的介護保険では、介護サービス料金の1割または2割を自己負担すれば利用できます。ただし、公的介護保険の対象にならない費用があるほか、40歳未満の人や、一定の病気以外の原因で介護が必要になった40歳～65歳未満の人は、公的介護保険から給付されません。
公的介護保険をもとに、自分が負担しなければならない出費を考えて、足りない分を保険でカバーする準備をしましょう。
年齢を重ねるほど、「病気・ケガ」による入院の可能性は高まります。現在加入している医療保険がいつまで保障が続くのかを確認し、不足する期間があれば早めに見直しをするとよいでしょう。
■70歳以上の方の自己負担
